サービスエンジニア・サポートエンジニア を含む転職求人一覧
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- 業種
- 半導体製造装置メーカー
- 職種
- サービスエンジニア・サポートエンジニア
- 年収
- 800万円～1,200万円
- 勤務地
- 北海道、岩手県、三重県
- 仕事内容：
- 半導体製造現場に派遣されている同社サービスエンジニアのマネジメントをお願いします。
技術業務はありませんが、最大20名程度のエンジニアを束ねていただきます。
1) 工数管理、全体リソース管理、残業管理、コスト管理
2) 多国籍メンバーとのコミュニケーション（日本語必須＋英語または中国語）
3) 個々のエンジニアが最大のoutputを出すための調整
4) 課題解決、問題対策
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- 業種
- 半導体製造装置メーカー
- 職種
- プロセス開発、サービスエンジニア・サポートエンジニア
- 仕事内容：
- 半導体製造現場に派遣されている同社プロセスエンジニアのマネジメントをお願いします。
CMP、成膜装置（CVD/PVD）ドライエッチ工程がメインとなります。
1) プロジェクトマネジメント（量産プロセス改善、新規プロセス立ち上げ）
2) ピープルマネジメント
3) 現場のエンジニアへの指示と、サービス内容へのフィードバック
4) 課題解決、問題対策
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- 業種
- 自動車メーカー・インポーター 、自動車部品メーカー 、自動車販売会社 、自動車 その他 、家電・通信 、電子部品 、機械・メカトロ 、半導体メーカー 、半導体製造装置メーカー、電気・電子・半導体・機械 その他、メーカー（その他）
- 職種
- 品質管理・品質保証、サービスエンジニア・サポートエンジニア
海外展開あり
転勤なし
土日祝休み
リモートワーク可
- 仕事内容：
- ISO9001審査員・主任審査員の資格を順に取得し顧客企業（製造業）で審査を行います。そして入社後約2年を目安にIATF16949審査員の資格を取得し、日本の自動車産業の代表的企業をはじめとする顧客企業の品質マネジメント審査業務を行います。
（入社からIATF審査員になるまでの資格取得の流れ）
1.社内教育（座学、オブザーバーとして実際の審査の現場出張）を経て、入社後6カ月（最短4カ月）以内で審査員資格を取得
2.審査員として審査の実務を行いながら、入社後1年（最短9カ月）以内に主任審査員資格（ISO9001）を取得
3.審査の実務を行いながら、入社後2年を目安にIATF16949審査員の資格を取得
＜QAマネージャーからのメッセージ＞
審査員の仕事は、規格に対して適合しているのか適合していないのかを判断し、適合していなければ不適合を発行することです。
ISO17021により審査員がお客様（受審企業様）にコンサルティングをすることが禁じられています。
次のご意向がある方を歓迎いたします。
-「ご経験を活かしたうえで、規格に対する適合性の判断をすることで、お客様に貢献したいという方」（控えめでも芯のある方）
-「ご自身の経験・実績だけに執着せず、企業の数だけ運営方法はある事を想像できる方」（想像力の高い方）
-「審査を通して多くの企業のシステム運営を学びたい方」（向学心のある方）
-「人の話をよく聴き、内容をまとめて、丁寧に説明できる方」（お客様に対するマナーを心得ている方）
これまでの経験、入社後のトレーニングと審査員としての経験は貴方の財産になる事と存じます。
「審査員の仕事」に従事したい方、ご応募をお待ちしております。
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- 業種
- 半導体製造装置メーカー
- 職種
- サービスエンジニア・サポートエンジニア
海外展開あり
大手企業
海外出張
英語力が必要
リモートワーク可
- 仕事内容：
- 【職務内容】
当社製品のアフターサービスに関わる仕事です。具体的な内容は以下となります。
①海外現地法人などの当社グループ会社へのサービス支援(製品不具合対策や予防保全等の支援)
②当社グループ会社からのサービス全般の受付窓口(緊急応援要請/サービス改善要望の取り纏め等)
③当社グループ会社のサービスエンジニアの育成および教育コンテンツの作成
など
【出張頻度】
・装置の安定稼動およびグローバル全体のサービス品質の維持/向上を図るために、海外出張や駐在があります。
出張および駐在先は、米国・台湾・韓国・中国・ASEAN・欧州など多岐にわたります。
出張頻度は2～4回/年程度，期間は2週間～3か月程度です。駐在期間は3年程度です。
【研修制度】
入社後１年～1.5年程かけて下記の研修を実施してまいります。
未経験の方にも十分にキャッチアップ頂ける環境を整えております。
・導入研修(座学と実技がございます)
・当社製造拠点での製造実習
・先輩社員同伴のお客様先対応
・関連する装置に携わる品質保証、設計部門での実習 等
※扱う装置の種類や納品先は多岐に渡りますが、社員一人ひとりの適性や成長ステップに合わせて携わる装置数や種類を決めます。
